2020-10-28 / 最終更新日 : 2020-10-28 野崎 篤志 お知らせ 当社代表・野崎が大阪工業大学・知財専門職大学院の客員教員に就任 当社代表の野崎が大阪工業大学・知財専門職大学院の客員教員(特別講師)に就任いたしました。 「知的財産情報検索分析特論」において第9回~第14回を担当いたします。 第9回 IPランドスケープの概要 IPランドスケープについ […]
2020-06-28 / 最終更新日 : 2020-06-28 野崎 篤志 お知らせ noteにて有料マガジン「Weekly 特許検索」の配信を開始します 当社イーパテントは、文章、写真、イラスト、音楽、映像などの作品を配信するウェブサイトであるnoteにて有料マガジン「Weekly 特許検索」の配信をスタートいたします。 「Weekly 特許検索」では、特許調査スキルアッ […]
2019-12-26 / 最終更新日 : 2019-12-28 野崎 篤志 お知らせ 代表・野崎の新刊「特許情報調査と検索テクニック入門 改訂版」が出版 イーパテント代表の野崎の新刊「特許情報調査と検索テクニック入門 改訂版」が12月26日に出版されました。 本書は先行技術調査をはじめとした特許情報調査に必要な基礎知識をまとめたものであると同時に、令和元年に […]
2019-11-30 / 最終更新日 : 2021-01-07 野崎 篤志 お知らせ Japio YEAR BOOK 2019に代表・野崎篤志の「知財情報調査・分析を取り巻く人工知能とその周辺動向-AIツール・RPAツールとの協働・共創時代へ-」が掲載 Japio YEAR BOOK 2019に当社代表・野崎篤志が寄稿した「知財情報調査・分析を取り巻く人工知能とその周辺動向-AIツール・RPAツールとの協働・共創時代へ-」が巻頭の特集「~特許情報分野におけるAI活用のススメ~」に掲載されています。
2018-12-08 / 最終更新日 : 2018-12-08 野崎 篤志 お知らせ 代表・野崎篤志が『R&D部門の“働き方改革”とその進め方』に寄稿 当社代表の野崎篤志が株式会社技術情報協会刊行の『R&D部門の“働き方改革”とその進め方』の ◇第8章 研究開発業務の効率化技術◇ 第1節 研究開発効率化のための特許情報調査・分析マネジメント 1.研究開発活動に役立つ特許 […]
2018-07-02 / 最終更新日 : 2018-12-08 野崎 篤志 お知らせ 代表・野崎篤志が『情報の科学と技術』に「特集:特許情報と人工知能(AI)- II」を寄稿 当社代表の野崎篤志が一般社団法人 情報科学技術協会の『情報の科学と技術』の2018年7月号「特集:特許情報と人工知能(AI)- II」へ寄稿いたしました。 寄稿したのは「特許情報と人工知能(AI):総論」となっております […]
2017-11-13 / 最終更新日 : 2017-11-12 野崎 篤志 お知らせ 【セミナー案内】米国特許情報調査の基礎と実践テクニック 代表の野崎が日本アイアール主催の「米国特許情報調査の基礎と実践テクニック」において講師を務めます。代表の野崎が米国特許調査にフォーカスした初の講座となります。 本セミナーでは キーワード検索においては日本語とは異なる英語 […]
2017-10-02 / 最終更新日 : 2017-11-12 野崎 篤志 お知らせ 【寄稿】Significance and Effective Ways to Access Japanese Patent Information 当社代表の野崎が一般社団法人日本国際知的財産保護協会 AIPPIの英文ジャーナル月報「A.I.P.P.I」(Vol.42 No.5)へ Significance and Effective Ways to Access […]
2017-09-25 / 最終更新日 : 2017-11-12 野崎 篤志 お知らせ 【セミナーレポート】第2回「KIBIT Patent Explorerユーザー勉強会」 先日、当社代表の野崎が特別講演を担当させていただいた第2回「KIBIT Patent Explorerユーザー勉強会」のセミナーレポートが公開されました。 株式会社イーパテントの代表取締役社長、野崎様による「人工知能と知 […]
2017-08-22 / 最終更新日 : 2017-08-22 野崎 篤志 お知らせ 【セミナー案内】JPO/IPR Training Course for Practitioners Specializing in Patents 代表の野崎が日本特許庁会主催「JPO/IPR Training Course for Practitioners Specializing in Patents」において講師を務めます。なお本講義の対象者は、新興国の特許 […]